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米陸軍の新型熱帯用戦闘服がまもなく登場!

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米陸軍の改良型熱帯用戦闘服のデザインが完成し、まもなく支給が開始される。

改良型熱帯用戦闘服は、酷暑や雨に濡れる環境下で任務を遂行する兵士たちのために開発された。開発にはテスト使用において兵士たちから寄せられた意見が参考にされている。

新戦闘服の生地はナイロン57%、コットン43%の混紡で、従来のナイロン50%、コットン50%から変更されている。より速乾性に優れ、より涼しく、酷暑環境下でも着心地が良いという。

また従来のACUからは胸ポケットなどポケットが減らされている。これは生地が重なることで乾きにくく、熱がこもることを防止するデザインとなっている。
当初は左腕のペンポケットも廃止する予定であったが、テスト使用した部隊からの要望を受けて、ペンポケットは残されている。ポケットについては兵士から「尻ポケットは財布を入れるので、廃止しては困る」という要望が強く、尻ポケットも残すこととなった。
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この新型熱帯用戦闘服は、支給品だけでなく、まもなくフォート・ベニングのPXでも購入が可能になる。

レミントンV3 TAC-13

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レミントンV3 TAC-13は非常にユニークなショットガンだ。V3のデュアル・ピストン・ガス・ブロックがレシーバーの前方に取り付けられている。レミントン社によるとこれによって作動の信頼性が向上しているという。ガスの圧力が薬室に伝わりやすい上に、燃焼の効率も上がるという。また、ガス・ブロックをレシーバーに近く取り付けることによって、銃身を短くしても、V3のガス・システムがそのまま利用できるという利点もあるようだ。

2番目にはリコイル・スプリングとガイド・ロッドをレシーバーに納めていることだ。これにより、V3はコンパクトながらNFA(連邦火器法)に抵触しないショットガンとなっている。またこのデザインによって2本のスプリングがなめらかに動くようになっている。スプリングがレシーバーの中に収まることで、ストックを独特なバード・ヘッド・グリップにすることが可能となっている。この種の銃はNFAに適合させるために大きくデザインを変更することが多いが、V3はデザインを変更することなく、化粧直し程度の変更で発売されている。

V3 TAC-13は13インチ銃身で全長が26.5インチ、重量は6ポンド。バレルはベント・リブが施され、スラッグ弾の射撃に適したシリンダー・ボアとなっている。

この銃はレミントン社自慢の「バーサポート・ガス・システム」を採用しており、長さの異なる装弾を射撃してもそれぞれに最適なガス・レギュレーションを自動的に調整することができる。3インチ装弾を装填すればガス・ポートが4つ開き、2 ¾インチ装弾なら8つのガス・ポートが開く、といった具合に調整される信頼性の高いシステムだ。
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撃発すると、発射ガスがピストンが後方へ押されることによってボルトを後退させる。ピストン内のリングは作動時にカーボン・スクラバーとして機能し、銃をきれいに保つ。そのため整備の所要が少ないのだ。

この短銃身のショットガンを初めて撃ってみると、その反動の小ささに驚くだろう。スチール・プレートを撃ってみても、すぐに次の的を狙うことができる。

ダットサイトはエイム・ポイントのマイクロS-1のレッド・ドットをリブに装着することをお勧めする。もともとついているフロント・サイトも機能的であるが、連続して何発かを射撃するにはエイム・ポイントが有効だ。

付属のハンド・ストラップを使うと非常に銃がコントロールしやすい。ややキツめに手に固定するといい。オーバーサイズのグリップも別売りで用意されている。
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Tac-13を取り回すには少し銃を内側に傾けるように保持するのがコツだ。右利きの場合、銃が少し左に傾くようにし、発射の反動を腕と肩で受け止めるようにする。慣れれば速く連射することが可能だ。

今回は50発試射し、マルファンクションは1発だけであった。作動は非常にスムーズだ。途中からスラッグ弾も撃ってみたが、弾種が違っても作動に変わりはなかった。

Tac-13は短銃身であるが、射撃に及ぼす影響は少ない。レミントン製のスラッグ弾はカタログ上では初速1200fpsとなっているが、Tac-13で実射したところ平均で1039fpsであった。短銃身といってもさほど威力は落ちていない。

Tac-13は自衛用のショットガンとして有効だと思う。軽量でコンパクトな銃に12番の装弾を6発装填できるからだ。また長さもトラック・ガン(車載用の銃)やキャンパーなどの自衛用にぴったりである。実用的でもあり、撃っていて楽しい銃だ。

レミントン V3 Tac-13 スペック・データ

作動方式:ガス作動、オート・レギュレーション、半自動銃

番径:12番

装弾数:5+1(2 ¾インチ)

薬室:2 ¾インチ及び3インチ

銃身長:13インチ

全長:26.5インチ

重量:6ポンド

価格:920ドル

大都市での戦闘に備える 米海兵隊”プロジェクト・メトロポリス”

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アメリ海兵隊は今年の夏、イギリス軍と合同で巨大市街地戦闘訓練施設での訓練に参加する。多くの一般市民が生活する大都市においてハイテク装備を持つ敵と戦う能力を見極めることが目的だ。

参加部隊はノース・カロライナ州駐屯の第8海兵連隊第3大隊K中隊で、8月にインディアナ州バトラービル近郊のマスカタタック市街地訓練センターにおいてドローン、ロボットその他ハイテク装備の訓練を実施する。

訓練は数週間実施される予定で、隊員たちは地下トンネルを縫うように移動し、都市の中心街を模した施設で射撃を訓練する。また敵が使用すると想定される民生品のドローンやその他器材を装備した仮設敵との対抗演習も行う。

今回の訓練は「プロジェクト・メトロポリス」と呼ばれる4ヵ年計画の一つで、バージニア州クアンティコの海兵隊戦争研究所の主導により、海兵隊の市街地戦闘の新たな戦法を研究するものだ。この計画は約20年にわたる中東での戦闘経験から「敵は自らの戦術や弱点を研究し、戦法の改善を重ねて我を攻撃してくる」という危機感に基づいて生まれている。

イラン、中国、ロシアとの緊張が高まれば、海兵隊イラクアフガニスタンで戦ったようなテロリストよりも遥かに訓練された敵と戦うことになる。

つい最近もイランは高高度で飛行し情報を収集することができる米海軍の無人機を撃墜した。トランプ大統領は報復攻撃を実施する寸前で中止している。

2週間ほど前には、フィリピン沖においてロシア海軍駆逐艦が米海軍艦船に異常接近した。
これらは海兵隊や他の米軍部隊が、米軍と同等のハイテク装備を持つ軍隊と人口密集地で戦う事態がいつ起こっても不思議ではないことを示している。

2016年に海兵隊が発表した「海兵隊の作戦方針」という文書では、海兵隊が市街地戦闘を遂行するためには、人員、訓練、装備ともに不十分である。海兵隊戦争研究所で人口が密集した都市における作戦を研究するエドワード・レスリー少佐は、次のように語った。

「敵は今までとは違ってきている。ドローンを操ることは簡単にできるし、センサー技術も向上している。夜間暗視能力も我々と同等だ。敵は我々の技術を凌駕するか、我々の技術を使用不能にすることさえ可能なのだ。」

この新しい挑戦に挑むのは海兵隊だけではない。陸軍もまた地下での戦闘を訓練するために5億ドルの予算を計上して、カリフォルニア州の大規模な訓練施設に部隊を派遣し、より複雑な戦闘シナリオに基づいた演習を開始している。

陸軍は多くの歩兵部隊や近接戦闘部隊の若い軍曹たちが分隊の指揮やランド・ナビゲーションの能力に欠けていることを認識している。

レスリー少佐は海兵隊はこのような技術を練磨し続けなければならない、という。なぜなら海兵隊がかつて有していた優秀な能力は横ばい状態にあるからだという。少佐によると、海兵隊員はただ単にルーム・クリアリングが得意であるだけではダメで、市街地戦闘全般に強くなければならないという。例えば必要以上に破壊することなく建物に突入する方法を見つけ出す、といったことだ。なぜなら建物のすぐ隣は学校や病院かもしれないからだ。これこそがこの「プロジェクト・メトロポリス」の目的である。

NRA(全米ライフル協会)と銃規制問題

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NRA(全米ライフル協会)の銃規制法案反対のアピール文;

今こそ議会に訴えよう!合法的に銃を所持する市民を罰することは解決策にはならないことを!

国民の多くがパークランド(フロリダ州)銃乱射事件で亡くなった犠牲者を追悼する間にも、銃規制論者たちは活発な動きを止めることがないどころか、事件の悲惨さに便乗して自分たちの政策を前進させようと必死だ。銃規制論者は悲惨な事件が起こるのは銃を所持する者に責任があると主張している。彼らは事件の悲惨さを盾に議会を納得させ、自分たちの銃規制法案を可決させるつもりなのだ。

アメリカ国内においてライフル銃の所持を禁止する、理不尽に弾倉の装弾数を規制する、銃の購入に待機期間を設ける、善良な青少年がライフルやショットガンを購入することを規制する、といった様々な法案が銃による凶悪事件に対する「解決策」といして提案されてきた。銃規制論者は、法令を遵守して合法的に銃を所持している人たちの権利を認めたくないのだ。今度の議会では今までの銃規制をまとめた包括的な銃規制法案が新たに提出されるという。我々は今こそ上下院の議員に対して、合法的に銃を所持する我々の権利を侵害する銃規制に反対するよう訴えなければならない。

アメリカ人の抱えるメンタルヘルスの問題、学校におけるセキュリティの問題、警察や住民が危険人物を特定することが難しいという問題などNRAはこれらの問題を解決しようという運動を支援しているが、銃規制論者が示す解決策はシンプルだ。つまりNRAとそのメンバー及び合法的に銃を所持する人たちを責めるだけである。

NRAは1871年の設立以来、銃所持者の安全意識、射撃技能、責任感の向上に尽力してきた。犯罪歴を簡易にチェックするシステムの発展向上を継続的に主張しているし、全ての学校にセキュリティ・システムを導入し、必要であれば武装した警備員を配置することも求めている。合法的に銃を所持するアメリカ市民は、歴史的にも将来にわたっても、地域社会の正義、秩序及び安全を守る存在であり続けると我々は信じている。

しかしメディアと銃規制論者は国民に対して、時代の変化によって合衆国憲法修正第2条に規定された権利が制限されることは仕方のないことであると信じ込ませようとしている。彼らは議会に対しても同じように、「今こそ歴史は修正第2条に判決を下そうとしている」などと脅かしているのだ。

だからこそ、我々が議員たちに声を届けなければならない。我々は法令を遵守して銃を所持している市民として、このような下らない法案は絶対に受け入れないと訴えて欲しい。我々の持つ基本的権利を放棄することは絶対に認められない、と訴えてほしい。銃規制論者のウソの主張によって合衆国憲法修正第2条に保証された権利を制限することがあってはならない。そして数百万人のNRAメンバーは、議員は行動に責任を持ち、選挙で市民の評価を受けるべきだと主張するものである。

イランへの米軍1000名増派案に反対の声高まる

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イランへの米軍増派計画に対して、米議会では反対の声が高まっている。これには米国防総省ペンタゴンのトップの辞任も影響しているようだ。

ワシントン州選出で民主党アダム・スミス議員は火曜日、議会の軍事委員会に出席し、米中央軍への1000名規模の増派計画について「懸念」を表明した。スミス議員は中東地域への増派は相互に不信感を増幅し、イランとの全面戦争の危険性を高めることになる、としている。

同議員は、
「このような行動によって望ましい成果を得ようとするやり方は時代遅れだ。軍事力の使用は最後の手段であって、議会の同意を得たものでなければならない。」
と発言した。

この日、6人の議員が連名でトランプ大統領に書簡を送り、米軍増派についての説明を求めた。

書簡では、
「両者がエスカレートすることによって、不必要な衝突が発生することを懸念している。我々は政府に対し、米軍部隊の紛争危険地域へのいかなる展開についても、議会の同意を得るよう求める。」
と述べられている。

テキサス州選出の共和党マック・ソーンベリー議員は、国防総省のパトリック・シャナハン長官代行が、自身の離婚や虐待についてFBIが捜査報告書を提出したことを受けて突如辞任し、浮足立っているときにこそ、明快な方針を打ち出すことが極めて重要であるという。

「今こそ正式な国防長官を大統領が指名し、議会が承認することが重要だ。これは数週間のうちに実施しなければならない。国防総省のトップが不在のままでは、敵を勢いづかせ、同盟国の信頼も失いかねない。」

米陸軍 ロボット野戦運搬車SMETを装備化へ

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米陸軍は、兵士が携行している弾薬や水などの重量物を運搬する、リモート・コントロール式のロボット野戦運搬車SMETを来年にも装備化する準備を進めている。

陸軍はこれまで10年以上に渡って開発を続けてきたが、最近まで行われた第10山岳師団と第101空挺師団による運用試験の結果、プロトタイプ4機種のうち1機種が関係者から高い評価を得たという。

SMET(Small Multiple Equipment Transport:小型多目的装備運搬車)は兵士が携行する装備品など1000ポンドを積載し、72時間で60マイルを運搬することができる。車内には出力3kwhの発電機も搭載しており、兵士が装備する電子機器の充電が可能。

昨年11月にはプロトタイプ4機種が選定され、運用試験が行われた。プロトタイプとして選ばれたのは、ポラリス・インダストリー社の"MRZR"、ジェネラル・ダイナミクス・ランド・システム社の"MUTT"、HDTグローバル・ハンター社の"WOLF"、ホウ・アンド・ホウ・テクノロジー社の"Grizzly"の4機種。

運用試験には第10山岳師団と第101空挺師団から各1個BCT(大隊戦闘団)が参加、BCTにはプロトタイプ4機種がそれぞれ8両割り当てられ、各駐屯地及びルイジアナ州フォート・ポークのJRTC(統合即応訓練センター)において試験が実施された。

実は計画の初期段階ではSMETは"Squad" Multiple Equipment Tranport:分隊多目的装備運搬車と表記されていて、歩兵分隊などに装備させる目的でスタートしていた。しかし計画が進むにつれ、こうした車両を歩兵分隊などが装備するのは、かえって重荷になることが明らかとなった。

開発関係者は、
「SMETの性能は非常に良好ではあるが、分隊レベルにはふさわしくない。そもそも歩兵は錯雑地、ジャングル、急斜面、河川、過密な市街地など車両の進入が困難な地形で行動するものだからだ。SMETといえども歩兵に随伴できない場合があることは否めない。」と説明する。

この結果当初の計画は変更され、SMETは大隊レベルで保有する車両として開発が続けられることとなった。分隊や小隊は必要な場合のみSMETを使用し、管理は大隊が行うこととしたのである。

「大隊なら戦闘支援中隊で管理することが可能だ。分隊、小隊、中隊は戦術上必要となったときにだけSMETを使えばいい。」

現在、陸軍では装備化の要求を申請しており、早ければ2020年の運用開始を予定している。

ISIS武装集団がMRAPへ攻撃か ニジェール

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米軍の耐地雷性能を持つ装甲車両(MRAP)がアフリカのニジェールで活動中に破壊される事案が発生した。米アフリカ軍はこれが敵の攻撃によるものであるかどうかについて調査している。

米アフリカ軍は、
「今回の事案で我が軍に負傷者はいなかった。詳細は現在調査中。」としている。

広報担当官によると、破壊された車両は当時、ニジェール軍部隊の近くにあり、「敵の攻撃によるものとは限らない。」という。今回破損したという車両は耐地雷・伏撃防護車両MRAPで、道路上での敵の地雷・IED攻撃から乗員を防護するために開発された。

この日はパトリック・シャナハン国防長官代行が2017年にニジェールアメリカ軍兵士4名が殺害された伏撃事件について、事件の調査を見直し、これ以上の軍関係者の責任を追及しない方針を明らかにしてから数日後であった。

ニジェールにおける米軍の活動は2017年の事件を契機に非常に厳しく監視されている。事件を巡っては現場の下級・中級の将校の責任ばかりが追及され、高級将校で処罰を受けたのは将軍ただ一人であることについて、軍に対する批判が集まっている。

事件から2年が経過しようとしている現在も米軍はニジェールにおいて、現地の武装勢力と戦う現地軍を訓練する任務を継続している。

米アフリカ軍にとって、西アフリカで行動するISの武装集団は特に警戒しなければならない存在だ。彼らはニジェールの北部に拠点を持ち、チャド湖一帯で越境攻撃を繰り返しているからだ。

「ISIS西アフリカ」は3年前にボゴ・ハラムから分離した武装集団で、ニジェール軍に影響力を持っており、周辺の国にとっても脅威となっている。

米アフリカ軍は、
ニジェールは過激な武装集団との戦いに欠かせないパートナーだ。アメリカとニジェールは地域の安定と安全のためにこれからも努力を続ける。そのためにはアフリカにおけるテロリストのネットワークを抑え込んで衰退させ、周辺の国に拡散させないことが重要だ。」
としている。