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マティス長官、地上部隊のCQB戦闘能力を強化

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アメリカ軍のトップが特殊部隊や歩兵部隊の接近戦闘能力を大幅に向上させる方針を打ち出した。
ジェームス・マティス米国防長官は、陸海軍省統合参謀本部議長、各部隊司令官、国防総省各局などに2月8日付けで書簡を送り、接近戦闘に関するタスクフォースを編成することを通達した。
「我が軍は地上部隊の接近戦闘要領における練度、敵の撃破能力、残存性、回復力を大幅に向上させなければならない。」「統計では戦闘損耗の90%が接近戦闘で発生している。わが軍の現状は、人材育成、訓練内容の改善、装備の面で遅れており、最新の技術や人材育成、能力開発のレベルに追いついていない。」
書簡では「接近戦闘」について具体的な記述はされていないが、一般に「接近戦闘(CQB)」は市街地などにおける交戦距離0~100m以内での戦闘のことをいう。専門家によると、新型の戦闘機や海軍の兵器システム、装甲車やハイテク・ミサイルなどの正面装備に比べると予算編成上は重要な項目とはならないため、十分な予算措置がされない傾向があるという。
このタスクフォースは、技術開発だけでなく、各軍が小火器や装備品について協力して開発を勧めていけるように調整を行うことが主要な任務である。特に海兵隊と陸軍の連携が重要だ。
このタスクフォースには10億ドルの予算が充当される計画である。



このような接近戦闘重視の方針は長年海兵隊を率いて戦ってきたマティス長官だからこそ可能になったと言える。長官は1991年の湾岸戦争では海兵隊大隊長として、2001年のアフガニスタンでは海兵遠征旅団の旅団長として、2003年のイラク侵攻では師団長として常に前線にあったからだ。海兵隊や陸軍では、航空機や兵器システムなど正面装備にばかり予算が優先され、歩兵の装備の予算が軽視されることに対して歴史的に不満が蓄積したのは事実であり、今回の方針はそれを打ち消すものになりそうだ。
陸軍ではこれまでの戦術戦技を再構築し、敵を撃破する能力の向上を最優先に掲げる方針を発表した。例えば地下トンネルなどの地下空間における新しい戦術戦技の開発だ。地下深くの戦闘では換気が不十分なため、呼吸装置などの特殊装備品が必要だ。トンネル内には敵弾から身を隠す場所がないので、特殊な防弾盾も必需品となる。
接近戦闘を効果的に戦っていくには、最新の技術を取り入れなければならない。陸軍の非対称戦グループは、各部隊指揮官に対しCQB訓練用弾薬の割当数を増やし、歩兵用小火器、特に小銃と拳銃によるCQBの訓練を多く実施するよう提言している。「地下の戦闘で必要なのは垂直離着陸機でも榴弾砲でも戦車でもない。徒手、ナイフ、そして銃だ。」
装備品開発においては、特に海兵隊と陸軍が共同して開発に当たることが望ましいが、歴史的には両者が歩み寄った事例は少ないのが実情だ。最近でも、新しい歩兵の小火器を巡って、海兵隊がM27の採用を発表した一方で、陸軍はM27を「採用しない」ことを決定するとともに独自の弾薬及び小火器を開発する方針を示し、足並みはなかなか揃わない。
問題は「今まで海兵隊と陸軍との間で協力できなかったのに、タスクフォースが両者を協力させることができるのか?」とうことだ。タスクフォースのアイディアとは明快で素晴らしいが、これをいかに実現するかどうかはタスクフォースの存在意義に関わる問題である。

トランプ大統領、兵士に基地内での銃携帯を許可する方針

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アメリカのトランプ大統領は金曜日、米軍基地内において兵士が武器を携行することを認める方針を明らかにした。
大統領は、「軍人に武器を携帯させないとは本末転倒だ。基地に関するあらゆる施策を見直さなければならない。」「我々は軍を大事にしなければいけない。そしてより強く、より良い軍を作っていかなければならない」とメリーランド州で開かれた地域において演説し、併せて先週フロリダ州の高校で起こった銃乱射事件を挙げ、対策として射撃訓練を受けた教師や退役軍人に銃を携帯させて学校に常駐させる考えを改めて示した。
学校や軍の基地は「銃持ち込み禁止区域」であるために精神錯乱した襲撃者にとって格好のターゲットとなっている。先週もフロリダで17人が犠牲になったばかりだ。
国防総省は、軍の基地内の安全は憲兵隊(MP)に担当させる、というのが基本的な考えだ。基地内での暴発事故や自殺事案を防止するため、兵士たちは私物の銃を基地内に持ち込むことは禁止されているか、持ち込む場合は営門で弾を抜いて安全点検を受けることになっている。
大統領は「米軍基地内でさえも事件が起きている。」として、2015年にテネシー州で米軍兵士5名が犠牲となった事件を挙げた。
事件はショッピングモール内の軍募集事務所と、そこから数マイル離れた海軍の予備役センターで起こった。犯人は車で移動しながら銃を乱射、海兵隊員4名と海軍水兵1名が銃撃を受けて死亡した。犯人の男はその後警察と銃撃戦となり射殺された。イスラム過激派のプロパガンダに影響を受けての犯行だった。



「この事件で犠牲となった5名のうち、3名は優秀な射撃だった。それなのに軍の施設にいたがために武器がなく、反撃もできずに殺されたのだ。」
「彼らの周りには全く銃がなく丸腰だった。そこへ頭のおかしな男が侵入し、銃を乱射して5人は殺されてしまった。優秀な射撃手であった彼らの手元に銃があったら、こんな事件は起こらなかったはずだ。」とトランプ大統領は指摘する。
2015年の上院公聴会で陸軍参謀長ミレー大将は、同事件に関する質問に対し、「場合にもよるが、自衛のため募集担当官に銃の携帯を許可することはあり得る」と答えている。
「一律に募集担当官に銃を携帯させることは、各州によって銃の携帯に関する法律が異なるために難しいが、基地内だけでなく募集事務所や予備役センターなどの施設内においても、銃の携帯を許可する基準を真剣に検討しなければならないと思う。」
一方で、ミレー大将は過去に自らが司令官であった駐屯地で銃乱射事件が起こっており(テキサス州フォート・フッドで陸軍兵士が銃を乱射し15人を死傷させた事件)、そのときも議会では基地内の兵士に銃を携帯させる議論が盛り上がったが、当時のミレー中将は反対の考えを示して、「私は基地内で兵士が銃を隠し持つべきではないと思う」と答えていた。

米海軍が海上勤務延長にインセンティブを拡大

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米海軍は、日本、グアム、スペインでの海上勤務に就く水兵たちに対し勤務の延長を求めている。
海軍当局が発表したところによると、陸上勤務の代わりに最低4年の海上勤務延長を志願した者は、宿舎の入居について「優先的に考慮」する施策をとるという。加えて今回の勤務延長に応じた者は、次回以降いかなる海上勤務も免除される。
勤務地などが優先的に考慮される待遇を得るには、現在の勤務を最低12ヶ月延長する必要がある。
「同じ宿舎に希望が重なった場合は、最も貢献度の高い者を選定する」とのことだ。
水兵が既婚者の場合、勤務を延長すれば家族と離れてさらに長い間暮らさなければならないが、今回の施策では、E-3以下の階級の低い既婚の水兵に対しても、配偶者家族との同居許可が与えられることとなった。以前はこれら低い階級の水兵には同居許可は与えられなかったものだ。
これら一連の施策は、前線で勤務する水兵たちの要望に応えようという海軍の姿勢の現れだ。
「我々の使命は部隊の要望に応じて勤務延長の志願をしてくれる水兵の気持ちに報いることだ。」と海軍人事部のジョン・メイアー氏は言う。「従来のインセンティブ施策に加えて、今回さらに新しい施策を打ち出したのは、より多くの水兵に勤務を延長してもらうためだ。」

従来、海上勤務は最大3年までと決められていたが、海軍当局は勤務を更に延長することによって、異動に伴うコストをカットし、宿舎の空室率を減らすことができると説明している。
昨年の秋、海軍機関紙ネイビー・タイムズは、「人員不足のため、海軍は初年兵の水兵が海上勤務に就く期間を延長することとなった」と報じている。
こうした人員不足を補うため、海軍は6000名の水兵を対象に「昇進できなければ除隊」という基準を緩和する代わりに、引き続き海軍で勤務するよう働きかけている。これにより、昇進を諦め除隊を考えていた水兵に、昇進して海軍に残る努力をするための時間の余裕を与えようという狙いだ。
これら海軍の新しい施策を活用して海軍での勤務延長を志願する者は、事前にキャリア・カウンセラーに申し出ることが必要である。



ニジェール伏撃、無計画な命令が原因か

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昨年10月に米軍兵士4人が殺害されたアフリカ・ニジェールの伏撃事件について、ジム・マティス米国防長官が事件の調査がまもなく完了するとは発表した直後、ニューヨーク・タイムズは一部実際の戦闘をとらえた動画をもとに作成された詳細かつ決定的なレポートを公表、その中で従来の国防総省の説明を否定した。
マティス国防長官は一週間の外遊から帰る機内で同行の記者に対し、調査については現在、米アフリカ軍司令官が時系列上の不明な部分を調査中だと述べた。これがニューヨーク・タイムズの報道を受けて行われているものかどうかは不明だ。
ニューヨーク・タイムズの報道によると、米アフリカ軍司令部の作戦計画は杜撰なもので、パトロール部隊が任務についている間に3度も命令を変更した。この無計画な指揮が米軍兵士4名、ニジェール軍兵士4名の命を奪ったとしている。
危険の少ない通常のパトロールだったはずが航空支援も援軍もなしに武装グループの拠点を襲撃して指導者を捕獲する任務に変更された。十分な準備も装備もなく任務変更を命令したのは誰なのか?とニューヨーク・タイムズは糾弾している。



一方で米連邦捜査局(FBI)も国家安全保障上の疑念があるとして独自に捜査を開始している。
事件の犠牲となったのは4人とも米陸軍第3特殊作戦群の隊員で、そのうちの一人、ジョンソン軍曹の遺体は戦闘から2日経ってようやく回収された。
レポートでは武装グループに捕らえられた隊員のヘルメットカメラに記録されていたおぞましい状況も詳細に報道している。動画は事件後にモーリタニアの通信社が入手したもので、ニューヨーク・タイムズはそれを購入し、詳しい分析にかけた上で本物と判断したという。
なお動画には犠牲となった隊員の遺体やISISのプロパガンダが記録されているため、公開はしない方針。

武装の必要性;家族、地域、国を守ること

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この記事を読んでいる人は、多かれ少なかれ銃に親しみ、自分の身を守ることに関心のある人でしょう。しかし世間の多くの人々は、どんなことがあっても誰かが自分たちを守ってくれると信じてやまないようです。そういったことは警察や消防の仕事であって、怪我をすれば救急隊員が応急処置をしてくれるし、自分たちは危険なことから逃げることだけを考えればいい、他のことは専門の人たちに任せればいい、自分たちは関係ない、そんな風に考えている人たちが多数になっているようです。
私達は、世界はバラ色ではないことを理解しなければならない。世界は2001年の9月11日を境に劇的に変化し始め、それはこの先何十年と悪い方向に進んでいくだろう。世界各国の当局は容赦なく破壊活動を行う敵が誰であるかも特定することができない。アメリカではどうだろうか?愚かな市民がマルクス主義者を選挙で選び、社会主義的な政策を押し付けたときに変わった。彼らは国民を守るといって憚らないが、少しも実現されていない。
政治家が警察を悪とみなすことによって、警察官は自分たちの仕事に誇りを持てなくなっている。彼らは使命感をもって仕事をすることができなくなっているのだ。カーゴポケットのついたズボンを履き、防弾仕様の車両を操って勤務する現場の警察官たちは、万一の非常事態に対応する任務に就く警察官が非常に少なくなっていると悲鳴をあげている。
その気になれば警察署を増やすことくらいはできるだろう。しかし一度自分自身に問いかけてもらいたい。自分や家族の安全の責任は誰が負うのだろうか?自分自身?それとも政府?
自分自身だと考えるなら、話を進めていこう。
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銃関係の雑誌やメディアでは「武装する市民」についての議論が盛んで、アメリカのガン・カルチャーがあるからこそ、ムンバイやパリで起こったようなテロが起こらない、といった意見が語られている。しかしよく考えてほしい。まず何よりも、ただ単に銃を持っていても、それだけで不思議な力が湧いてくるわけではない。いつ、どのように銃を使うかという訓練もせず、正しい心構えもなくては、銃を使うことはできない。



銃を所持していても、定期的に射撃をしている人は非常に少ない。それ自体が悪いわけではなく、年に1、2回狩猟に出かけるだけでも、的を撃ち抜くだけの標的射撃に参加することも、ただ単に所持しているだけの人もいるだろう。銃を所持することは認められた権利であるし、アメリカの偉大な先人によって定められたものだ。世間ではこうした人たちも含めて「武装した市民」とみなしているが、彼らが敵の攻撃を阻止し、自分や家族を守ることができるわけではない。
米国で合法的に拳銃を所持している人がどれだけいるだろうか。そして実際に拳銃を携行している人が何人いるだろうか。実際にとはたまに携行することがある、といったことでなく、危険があると考えたときには必ず携行するという意味だ。私の40年以上の経験では、そうした信念をもって携帯している人はほとんどいない。
もちろん、そのようにしたくとも職場に銃を持ち込むことを禁止されている場合もあるし、銃を携行すること自体が違法である地域もあるのは理解している。法令やルールに従うのは当然のことだ。また例えば酒を飲みに出かけるのに銃を携帯することも適切でないと思う。
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では、銃を携行するべきなのにしないことの理由はなんだろうか。様々な理由が考えられる;
「面倒くさい」→靴紐を結んだり、財布をポケットに入れるのと変わらないのでは?
「銃が邪魔で不快」→銃はもともと快適なものではないが、あまりにも不快なら銃やホルスター、弾倉を選び直してみてはどうだろう。
「服が台無しになる」→ため息しかでない
「必要性を感じない」→不思議な能力でも持っているから銃は必要ないのだろう。
射撃訓練についても「やらない」理由は様々のようだ。
「自分は軍にいたことがあるから(大丈夫)」→本当だろうか?いつ?特技(MOS)は?今はどんな訓練を?
「お金がない」→確かにお金の問題は無視できない。一度無駄遣いがないか確認してみては?
「訓練なんか必要ない。憲法にはそんなことは書いてない」→確かに憲法には書いてない。だがもし本当にそう思っているなら、銃を持つべきではないと思う。
私は銃には関わりたくないという人を批判するつもりはない。一方で銃を持つことの重大さをよく考えずに銃を所持している人もいる。
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以前に私は、銃のことをわかっていない人たちが好んで言っている「ONE SHOT,ONE KILL」に関する間違いについて記事に書いたことがある。記事ではわかりやすく説明するために無残な射殺体の写真を使ったが、それを見た読者からは「もう銃を持つ気がなくなった」という声もあったそうだ。それも素直な気持ちだと思う。だが我々が銃を持つ理由はただ一つだ。危害を加えようと襲ってくる者から自分や他の人の身の安全を守るためである。
単に銃を持っている人と身を守るために銃を持って武装している人では全く別のことなのだ。単なるあと知恵で銃を持ったり、ホルスターから銃を抜いた後に何が起こるのかを考えていない人は「武装する市民」とは言えない。銃を所持していても訓練をしなければだめだ。訓練を受け、銃を携帯していても、普段からのしっかりとした心構えを持たず、周囲を警戒できないようでは、まだ「武装する市民」ではない。
事態はより深刻だ。近年は非番のときに銃を携帯しない警察官がいるという。全く信じられない。以前の警察官は24時間365日銃を携帯していたものだ。銃の携帯が許可されている場合には、必ず携帯すべきだと私は考える。
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9.11以来、多くの人が献身的な努力をしてくれているおかげで、大規模なテロ攻撃は防ぐことができている。しかし小規模なテロ攻撃は防ぎきれず、少なからず犠牲者も出ている。フォートフッド、ガーランド、サンベルナルディノなど。
こういった事件を無視はできない。今この瞬間にテロを阻止できるのはあなたかも知れないからだ。その時あなたは何ができるだろうか?そのためにどんな準備をしているだろうか?いざというときには立ち向かおうという心構えをもち、必要な装備を持つべきだ。
銃を持ち武装する権利は合衆国憲法修正第2条に保障された当然の権利であり、その権利があるからこそ我々アメリカ市民は自由でいられるのだ。

マグプルPMAG GEN M3に新製品登場

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AR-15/M4系の銃に今までなかった.300BLK用のマグプル300AACが登場。
.300弾はAR系の銃の能力向上が可能で、交換するのは銃身のみ、弾倉やボルトなどはそのまま使用できる。300BLKは短い銃身やサプレッサーの使用に適するようにデザインされていて、超音速弾は7.62x39mm弾と同等の性能を有し、亜音速弾は9mmルガー弾よりもサプレッサーの使用に適している。
.300BLK弾はスタンダードなARやM4の弾倉に適合するように開発されてはいるが、もともとは性能が悪く互換性に欠ける5.56x45mm弾の代わりとして開発されたものである。
300BLK弾は5.56mmの弾倉でも使うことは可能だが、弾や弾倉によっては合わない場合もある。
発射時のカスと汚れによって故障が起きやすくなる場合もあり、特にサブソニック弾や鋳造弾は、側面にかかる圧力が摩擦を起こすために作動を遅らせてしまう。



弾の重量や形が異なるために作動に問題が起こるのだとすれば、やはり300BLK弾専用の弾倉が必要になってくる。
300BLK弾が普及してきていることを考えれば、マグプルが.300BLK弾専用のPMAGを開発するのは当然の結果だろう。マグプルの新製品「PMAG 30 AR 300 B GEN M3」は.300BLK弾を使用するAR系ライフル専用の弾倉だ。装弾数は30発で、様々な仕様の.300BLK弾が使用できるように工夫されている。
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「PMAG 30 AR 300 B GEN M3」は独特の模様(リブ・パターン)がつけられており、射手が目と手で確かめられるようになっている。これは他のPMAGとしっかり区別できようにすることで、危険な誤装填を防ぐためだ。もし5.56mmの薬室に.300BLK弾を装填すると、弾頭が押し込まれて薬莢の中に入り込んでしまい、そのまま撃発すると大変危険だ。その点PMAGならリブ・パターンで簡単に区別ができるので、事故を防止できる。
「PMAG 30 AR 300 B GEN M3」は当然ながら、他のGEN M3シリーズと同じ優れた特徴を備えている。耐衝撃・耐クラッシュ仕様ポリマー、アグレッシブな風合い、脱着容易なフロアプレート、名前やマーキングができるラベル欄、オーバートラベル・ストップ、ダストカバーなどが備わっている。
GEN M3シリーズには以前のバージョンに比べてリブの凹凸が滑らかになっている。これによりタイトなマガジンポーチでも出し入れがしやすくなっている。
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また、ミルスペックのステンレス・スプリングを使用、曲げに強いフォロワー、確実に弾を送り出す滑らかな弾倉の曲線も他のPMAG同様だ。
「PMAG 30 AR 300 B GEN M3」には全てのPMAG GEN 3のアクセサリー、例えばMagLink,Ranger Plate,Original Magpulなどが使用可能である。

シーア派民兵組織がアメリカ製M1戦車を保有

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イスラム国(ISIS)との戦いの混乱の中で、イランの支援を受けた民兵組織がアメリカ製のM1A1戦車を入手していることがわかった。同戦車はアメリカ政府がイラク軍に供与したもの。

イスラム国の軍事作戦に関する監査報告によると、イラク動員軍(PMF)という民兵組織が9両ほどのM1A1エイブラムズ戦車を保有しているという。PMFイラク治安部隊の一部として活動し、2015年のティクリートや昨年のモスルでの戦闘に参加している。

PMFシーア派民兵組織であり、昨年秋にはこれらの戦車を使用してイラク北部のクルド人に対して攻撃を仕掛けた。この事件にアメリカ議会は激怒し、イラク政府に対し軍事援助を削減すると警告する事態に発展した。

これを受けてイラク政府はPMF保有するM1戦車を全て掌握したとしているが、同報告書によれば、PMFは現在もM1戦車を保有しているという。

独立宣言を発表したのをきっかけにイラク軍はクルド人勢力に攻撃を仕掛け、クルド人が支配していたキルクークを奪還したが、この際、シーア派民兵がM1戦車を使用していたとクルド人側は主張している。

米議会上院の軍事委員会は、「クルド人は米国にとって長年の頼もしい友好的勢力であり、イスラム国との戦いのために供与した武器をクルド人に対して使用することは断じて許せない」と非難している。

アメリカ政府は2005年以来、イラクに対して220億ドル以上の武器及び装備の有償供与を行ってきている。国務省も2015年からペシュメルガなどのクルド人勢力を含むイラク軍を強化してイスラム国と戦うために、40億ドルの資金援助を実施している。

報告書は「イスラム国をイラクから締め出すための作戦が始まって以来、国務省国防総省に対しイラクへの武器供与についての詳細な説明を求める声が高まって来ている」としている。

イラクはすでに150両ほどのM1戦車を受領している。2014年にISISとの戦いでいくらかの損耗が出ると、米議会にはさらに175両の戦車を供与する計画が出されていた。

120ミリ滑腔砲を装備したM1A1エイブラムズ戦車は、1980年代にM60戦車に代わって採用されたアメリカ軍の主力戦車で、劣化ウランを使った装甲を有し、無敵戦車と言われた。90年代には湾岸戦争においてロシア製T-72戦車を圧倒し、一躍注目された戦車である。

それから数十年たち、車体後部に弱点があることが判明してM1戦車が無敵と言われることはなくなった。車体後部は道路脇に仕掛けられた爆弾や対戦車ロケット弾に対して脆弱であったのだ。ロシア製コルネット対戦車ミサイルでも撃破できることが証明されている。しかしながらまだまだ敵にとっては脅威となる存在である。